2014年(平成26年)2月25日付 414号


国家のあり方、社会のあり方を巡って世界の至るところで反乱と激動が起こっている。現代の歴史時代は大転換の成熟期にある。それは独占と帝国主義の支配から脱却し、新しい時代、コミュニティー共同体へと前へ前へと転換している。日本もこの中にあり、ここに歴史科学の必然性と偶然性がある!

 都知事選の最大の出来事は、二人の元総理がそろって日本の心臓部、首都・東京で、安倍政権に公然と反対し、警告し、反乱を起こしたことである。原発問題や知事選はそのとっかかりにすぎない。戦後の歴史上、日本では初めての政治的事件である。これは平岡恵子人民戦線議長がそのアピールで「二〇一四年は現代歴史上の大転換の年になる」と予告した科学的展望が早くも証明されたのである。日本もいよいよ新しい歴史時代のなかで大きな歯車が回り出したのである。
 反乱は世界中で起こっている。仏様の国、微笑みの国、平和な国といわれたタイでは格差社会と政治腐敗で反乱と暴動が起こっている。小さい国・カンボジアでは税金は上がるが賃金は上がらず生活苦で武力衝突を起こしている。バングラディシュでも反乱が起こっている。「アラブの春」は失敗し、シリアの内戦は国連が出ても治まらない。大国ロシアではプーチンへの反乱は終わらず、ソチ・オリンピックは軍の出動、戒厳令下である。ウクライナではロシアかEUかを巡って暴動はやむことがない。イギリスではスコットランドの独立運動で大騒ぎになっている。イタリアの政局も一向に治まらない。中国では年間二〇万件のテロや暴動が続いている。世界は反乱の中にある。この解決はコミュニティー共同体へと前進する以外にはない。
 都知事選における二人の元総理の反乱は、世界の反乱の延長である。これが歴史科学の必然性と偶然性であり、科学的哲学観である。アメリカの一極支配は崩壊し、世界は無極時代へ、ここから歴史は反乱し、爆発し、収れんと進む。今年の「ダボス会議」(一月二十五日閉幕)で安倍首相は基調講演を行ったが、世界から疑念と冷笑の目で見られたのである。いの一番に異論を唱えたのは「私は社会主義者ではないが、資本主義は自己破壊的だとしたカール・マルクスの指摘は正しかった」と公言するニューヨーク大学のルービニ教授であった。氏は「危機は先進国から新興国へと拡大されていく」と警告した。日本経済新聞の編集委員実哲也記者はダボスで「指導力の低下が目立つ米国。経済の回復にはほど遠い欧州。成長の壁にぶち当たった新興国。危機後の世界、なお不透明」と書いた。
 ルービニ教授が警告し、日本の高橋乗宣、浜矩子両教授が、その著作で「二〇一四年戦後最大級の経済危機がやって来る。世界を支配した強欲資本主義が遂に崩れ落ちる!」と予言したが、それは現実になってきた。新しい世界を求めて反乱と激動は続く。それが日本でも本格的にはじまったのである。
 独占と現代資本主義は危機にあり、完全に行き詰まり、崩壊しつつある。新しい世界、新しい時代とは、真の自由と民主主義、平和と安全の世界、協力と共同と連帯の近代コミュニティーである。これは必然の世界であり、その偶然として、その苦しみとして、戦争と内乱、混乱と動揺、対立と抗争、暴力とテロ、各種犯罪、そして反乱と激動が世界を覆っている。
 コミュニティーは歴史の到達点である。歴史はそれを目指し、科学法則にそって前進する。すべての出来事はその歴史過程の産物である。都知事選での二人の元総理の反乱は偶然ではあったが、必然という歴史過程が生み出したものである。明治維新における「安政の大獄」、そして「桜田門外の変―戊辰戦争」へと続くその歴史上の事実をみればわかるとおりである。すべてを科学的歴史観から見つめよ。明治維新は歴史の転換と革命の教科書である。


(一)「安倍政権に異議あり!貪欲な資本主義≠いつまでも続けていいのか!」(サンデー毎日)という細川元総理の怒りは現代歴史時代の叫びである。国家と社会は転換せずにはいられない。

 安倍政権の前途を占うとして大いに注目された東京都知事選挙は二月九日、投開票され、元厚生労働相の舛添要一氏が、元総理の細川護煕氏、日本弁護士連合会前会長の宇都宮健児氏らを破り、初当選した。安倍政権は選挙に勝ち、信任されたとしてホットし、大喜びした。マスコミやジャーナリズムは、こぞって原発問題は争点にならず、知事選にふさわしくなかった、生活や安定を選択した、小泉劇場不発、などと盛んに書き立てた。ここに非科学的歴史観がある。彼らは目に前のことしかわからないのである。今度の知事選挙の最大の問題は二人の元総理が安倍政権に反乱を起こしたという事実である。選挙というものは古代ギリシア以来、衆愚政治と衆愚性の最たるものであった。
 二月十二日付の朝日新聞の「声」欄に「舛添氏圧勝報道に違和感」という元大学教授高橋一氏(北海道61)の投書が載っていた。氏は次のように言っている。「当日の都民の有権者は約1千万人だが、(投票率も低い46・14%)、舛添氏の獲得票から計算すると、支持した人の数は全有権者の19・5%で、圧倒的な支持とは言えない。10人中2人に満たない支持率ではないか」と。
 まったくそのとおりであり、民主主義とはほど遠いものである。ここで改めて、はっきりと、投票とは何かということを考えてみなければならない。選挙と投票に人びとを駆り立てる行動、何が人びとを投票に行かせるのか。それはあくまでも個人の自由主義、自由行動なのである。すべて個人的事情が根底にある。その契機となるものは、あるときは気の向くままであり、そのときの気分であり、風の吹くままであり、付和雷同である。ある人にとっては個人的知り合い、同郷の人、学閥、同好会、宗教心、名誉欲、そして金であり、物品であり、強制である。ここに個人行動と自由主義と無政府主義がある。だから投票というのは、大衆の後れた部分、社会と切り離され、孤立した個人、個人的幻想と錯覚と夢想にもとづく行動であり、ここに愚民性と衆愚性の本質がある。
 細川元総理は『文藝春秋』3月号や、『サンデー毎日』2月16日号の中で「安倍政権に異議あり」として、立候補の意義について次のように述べた。
 「こうした時代に、今までのような大量生産、大量消費の経済至上主義ではやっていけないではないか。貪欲な資本主義≠いつまでも続けていいのか。腹一杯ではなく、腹七分目の豊かさで良しとする、心豊かな幸せを感じ取れる、成熟社会へのパラダイム転換が求められているのだと思います。
 世界全体が生き延びていくためには、豊かな国こそ生活のスタイルを、多消費型から共存型へ変えていくしかない。それは世界でも初めての歴史的実験になるかも知れません。しかし、成長がすべてを解決するという傲慢な資本主義から幸せは生まれないということを、もっと謙虚に学ぶべきです」と。
 細川元総理の叫びは転換を求める現代歴史時代のそれではあるまいか。歴史はまさに生産至上主義、物質万能主義、拝金主義の独占資本主義から人間の人間による人間のための国家、コミュニティー共同体へと前へ前へと転換しているのである。ここに歴史科学の法則がある。
 小泉元総理は知事選の中で「東京が原発なしにやっていける姿を見せれば、必ず国を変えることができる」と訴え続けた。これは国家のエネルギー政策に対する真っ向からの挑戦であり、反乱であり、それは権力闘争であった。安倍政権はすべてを動員して「原発ゼロを言いながら代替案がないのは無責任だ」というキャンペーンを張ったのである。
 小泉元総理は次のように主張した。「総理大臣が原発ゼロを決断すれば専門家が集まって知恵を出し、想像できないような代替エネルギー案を確立する」と。これは正しい見解であり、展望である。政治が正しい決断をすれば科学者は最高の方向を導き出す。すべては権力の問題であり、経済至上主義の独占資本主義では不可能である。科学技術の進歩と発展、人類の英知を信じ、コミュニティー共同体はすべてを解決するであろう。


(二)安倍政権の本質は明治維新における「安政の大獄」である。当時、これをきっかけに「幕末の諸事件」が次々に起こったが、二人の元首相の反乱は、現代におけるその始まりであり、表れである。水戸藩の反乱を見よ。

  二〇〇九年八月三十日の総選挙で、長期「一党支配」を続けてきた自民党が歴史的な大敗をし、民主党が圧勝した。その結果政権交代が実現し、九月十六日に民主党鳩山政権が誕生した。当時、新聞には「革命的な政権交代」とか、「新しい時代の始まり」とか、「日本も歴史の大転換のときを迎えた」とか、「歴史が動いた」という見出しが躍った。この政権交代という事実を、みな共通して「革命的」出来事として受けとめていた。
 しかしその後三代にわたる民主党政権は新しい現代の「明治維新」に応えられず、選挙で敗北した。むしろそれは消費税と原発事故処理の不手際への大衆の反乱であった。民主党の大敗北、この間隙に一度敗北したはずの安倍政権が二〇一二年十二月の総選挙で復活した。それは「安政の大獄」の現代版であった。以後、安倍政権は旧体制を守り抜かんとして「日本をとり戻す」のスローガンのもと「富国強兵」をめざし「アベノミクス」の実施、特定秘密保護法、集団的自衛権や憲法の改定など時代を後戻りさせる道を突き進んだ。
 そして都知事選挙がやって来た。二人の元総理がついに決断、安倍政権に公然と反乱を起こしたのである。まさに「ここがロドスだ、ここで跳べ!」(マルクス)。こういう現代の歴史時代が二人の元首相を突き動かしたのである。
 明治維新もこうした歴史時代の中でその号砲が鳴ったのである。
 一八五三年七月八日、アメリカの東インド艦隊司令長官ペリーの率いる四隻の黒船が神奈川の浦賀沖に来航して「日米通商条約」の締結を求め、開国(貿易の自由化と市場開放)を迫った。この時の歴史時代はすでに世界は古い封建制から脱却して新しい時代たる近代化(商品経済)への道を進んでいた。一七七〇年代にイギリスから発した産業革命の波は世界に広がり、生産力の爆発はそれに携わる人びと(人間)を自覚させ、目覚めさせ、変革の嵐が吹き荒れていた。一七八九年のフランス大革命は自由と平等にもとづく「世界人権宣言」を発表させ、全世界に新しい時代の到来を告げた。一八六五年にはアメリカの南北戦争は終わり、アメリカ全土に奴隷解放宣言が発せられ、奴隷は自由になった。一八七一年には鉄血宰相ビスマルクによってドイツ国内のすべての王国は解体され、近代的統一ドイツ帝国が成立。一八七三年にはスペインも王国から共和制へと移った。
 新しい歴史時代が哲学原理にもとづいて、新しい政治・思想を生み出していく。その源泉はフランス大革命が生み出した「世界人権宣言」である。これを出発点にして各国各民族は自らの政治思想を確立していく(存在が意識を決定する)。その意識(思想)が人間を駆り立て、行動を引き起こし、内乱となる。その内乱は必ず権力内部から発生し、それが横へ、下へと広がる(哲学的内因論)。ここに歴史科学の法則がある。
 一八五三年のペリー来航は右のような歴史時代が日本に押し寄せたのである。そして歴史科学の示すとおり、古い徳川封建制を変革し新しい近世をめざす政治・思想もまた日本独特のものとして形成されていった。それが「国学(日本民族学)」であり、その集大成こそ一七八六年に完成された本居宣長の『古事記伝』であった。これは当時日本に強く影響していた中国の儒教に反発し、日本の日本人による日本のための思想を訴えるものであった。それはつまり大和政権が成立して以来連綿と続く天皇を中心として統一された大和民族国家(一君万民)の民族思想であった。この民族思想はやがて、ペリー来航からはじまった徳川幕府の大混乱、幕政の無能力、そこへ蘭学を学んだ多くの知識人と反幕の志士たち、これらの運動を思想的に統一する政治スローガンとしての「尊皇・攘夷」に収れんされていく。
 この民族主義を体系化したものが「水戸学」といわれた徳川御三家の一つ、水戸藩によって完成された古事記伝にもとづく「大日本史」であった。これは水戸二代藩主・水戸光圀と学者藤田幽谷、九代藩主・水戸斉昭と藤田東湖らによって一九〇六年に完成された。その内容は中国の歴史書『史記』に対抗した日本の大和政権成立以来の民族の歴史書であった。これがやがて「尊皇攘夷」(尊皇―一君万民、攘夷―民族の独立自尊)となって討幕運動の統一スローガンになる。
 「思想が物質的な力となる」という哲学原理に従ってこの水戸学が、ペリー来航の外圧によって統治能力が失われた幕府改革の先駆的行動に転化されていく。一八六四年から六五年にかけて幕府を驚かせた「水戸天狗党」の乱であり、一八六〇年の、当時の幕府大老・井伊直弼を暗殺した「桜田門外の変」であり、これは徳川家の内部から発生した水戸藩の反乱であり、徳川封建制度崩壊の先駆けとなった。
 歴史に学べばわかるとおり変革と革命の歴史時代において、旧権力の支配能力が衰えたとき必ず内部から崩壊と反乱が起こる。古代ローマはゲルマン人出身のローマ軍が反乱を起こし、中世のイギリスは一六四二年の清教徒革命という、国王軍の反乱によって、王は処刑され近世へ移行した。すべては内部分裂と反乱(哲学的内因論)が歴史的転換のきっかけとなる。
 大宇宙と人類の歴史を知ればわかるとおり、万物は常に前に向かって前進し、発展し、転換していくものであり、けっして後戻りはしない。だから井伊直弼の「安政の大獄」は失敗したのであり、現代の井伊直弼たる安倍晋三もまた歴史科学の法則によって現代の井伊直弼となるのは必然であり、都知事選挙を通じて発生した小泉純一郎の反乱は、徳川御三家の水戸藩の反乱と同じように、旧権力の運命を見限った内部反乱(分裂)であり、安倍政権の運命を予告する出来事であった。このことに今度の都知事選挙の最大の本質がある。歴史はこのように分裂と反乱を生み出しつつ必然の世界をめざしていく。歴史上の事件、事実を通じてわれわれは歴史科学の本質をよく認識しなければならない。


(三)現代歴史は直接民主主義を求めている。それは投票による選挙という間接民主主義ではなく、人民の意思を、人民の手で集約し、確認し、決定し、直接執行する評議会を通じてのみ実現できる!

 現代資本主義は世界的規模において混迷と混乱と迷走に陥っている。アメリカの一極支配は終わった。世界は無極状態になった。経済・政治・社会のすべての分野にわたってあらゆる矛盾が爆発している。
 ヨーロッパ共同体(EU)はギリシアの財政危機を契機に、これが他の国々に波及、EUに南北格差が生まれ、若者中心の失業と貧困は深まる一方となった。
 「アラブの春」以後の中東・北アフリカの情勢は最近のエジプトに代表されている。投票による選挙という間接民主主義は無政府主義を生み、混乱は拡大していく。
 アメリカに次ぐ世界第二位の経済大国となった中国は、貧困と失業、格差はすべての分野に拡大、汚職と腐敗、非人間的な強制と弾圧、言論統制に反抗して、年間二〇万〜三〇万件の暴動が発生している。歴史科学の必然性はここにも大変革の嵐がやってくるであろう。中国とは、共産主義や社会主義ではなく、一九七六年の毛沢東死後、一九八〇年以降、完全に社会主義は放棄され、すべての面で資本主義化された。資本主義と運命共同体の中国の前途は嵐である。
 これらの現象はみな、現代世界、現代資本主義、現代の歴史時代、つまりは人類の世界が大転換期にあり、根本的な変革を求める歴史の激動なのである。ここに歴史科学がある。
 歴史が求めているのは何か。それは現代世界を支配している独占資本主義の支配が生み出す市場原理という名の弱肉強食、最大限の利益追求、物質万能主義と拝金主義、人間性そう失の腐敗と堕落からの脱出、そのための階級なき人民の世界、コミュニティー共同体である。


 評議会とは何か

 人民にとって直接民主主義、人民の権力機関、権力におけるトップダウンとボトムアップの統一体、ここに評議会の本質と意義がある。この思想性と政治性を正しく認識せよ!

 権力とは力であり、実力であり、国家の支配機構であり、その最大の物質力こそ軍事力である。人類の歴史を見ればわかるとおり、原始共同体社会が崩壊して奴隷制国家が生まれて以来、封建制、資本主義制、そして独占と帝国主義を通じて常に戦争と内乱、テロと暴力は絶えることはなかった。その根幹はすべて権力闘争であった。政治闘争は権力闘争であり、権力闘争は力(経済力、政治力、行動力、軍事力)が決定する。
 そして歴史科学が要求する歴史の転換、人民による人民のための人民の政治と社会の実現もまた権力闘争であり、権力が解決する。その人民の権力、人民の力、人民の武器こそ、直接民主主義の執行機関たる評議会なのである。
 評議会とは人民大衆がその属性に従ってそこでの直接大衆討論、大衆討議を通じて、共通の認識と共通の意思を確認し、決定し、評議会として権力執行する。これは人民大衆の各界、各層、各戦線、各地区において下から上へと積み重ね、最終的には全国評議会に集約され、収れんされる。これがトップダウンとしての権力を支えるボトムアップなのである。トップとボトムの統一(対立物の統一)こそ正しい存在の哲学原理である。
 そしてまたこのような人民権力であってこそ、人民大衆の創意は反映され、結果として自らの権力、自らの国家と政治に責任と義務を人民は自覚して負うのである。


 結語

  ▼コミュニティーとは何か。人民による人民のための人民の世界とは何か。それは国家、社会、生産活動の運営目的を、最大限の利益と利潤追求のみに注ぐのではなく、すべてを人民の生活と文化水準と社会環境の安心・安全・安定のために注ぐ!
 ▼生産第一主義、物質万能主義、拝金主義、弱肉強食の国家と社会ではなく、人間性の豊かさと人間の尊厳と人間としての連帯と共生の国家と社会にする!
 ▼金と物がすべてではなく、人間の心と自然の豊かさが第一であり、姿や形だけの美しさではなく、働く人びとの生きる姿と心の美しさが第一であり、一人だけで急いで先に進むのではなく、遅くてもみんなが一緒に進む!
 ▼人間は生まれたときから環境の産物であった。環境が変われば人間も変わる。国家と権力が変われば国民は変わる!
 ▼人類が最初に、はじめてつくった社会は、原始的ではあったが、そこにはまさに共同と共生と連帯の人間的社会があった。そしていくたの回り道をしたが、その間により大きくなってもとに帰る。つまりより高度に発達した近代的コミュニティ国家と社会へ。ここから本当の人民の社会、人間の社会が生まれ、人類は総力をあげて大宇宙との闘い、新しい闘い、宇宙の開発と開拓の闘いに進軍するだろう!